清永(きよなが）健一［この記事を書いた人］ | 展示会営業®で売上最大化

来場者層

自治体・官公庁・公共機関のDX推進担当、防災担当、施設管理担当などが中心です。

民間からは、自治体向けにソリューションを提供するIT企業、コンサルティング会社、製造・施工業者なども多く来場していました。課題解決のヒントを求めて真剣に情報収集する来場者の姿が、会場のあちこちで見られました。

主な出展分野

自治体DX・行政デジタル化、地域防災・減災システム、自治体向けセキュリティ対策、公共施設整備・DX、地方創生・まちづくり支援、スマートシティ関連技術の6つの専門展で構成されています。

約350社が出展しており、それぞれの分野で最新のソリューションが並んでいました。

展示会の特徴

この展示会の最大の特徴は、「課題解決型」の色合いが非常に強い点です。

出展各社は製品やサービスを単に並べるだけでなく、自治体が実際に抱えている業務上の問題にどう応えられるかを丁寧に示していました。

デモンストレーションや体験型のコーナーを設けているブースも多く、来場した担当者が「自分の自治体でも使えそう」というイメージを持ちやすい工夫がされています。

主催者のRX Japanによる会場設計も行き届いており、来場者が各専門展を効率よく回れる動線がしっかり整っていました。

今回の見どころ

今回、会場を歩いていて特に目を引いたのが、害獣対策に特化したブースの登場です。

熊対策などの害獣対策のブースが新しく登場し、人だかりをつくっていました。まさに「展示会は時代を映す」と感じました。

全国各地で熊の出没が相次ぎ、農業被害や人身被害が深刻な社会問題になっている今、自治体担当者の関心の高さが会場の様子にそのまま表れていました。

AIカメラや赤外線センサーを活用した早期発見システム、住民への自動通知アプリ、電気柵などの侵入防止設備まで、最新技術を組み合わせたソリューションが紹介されていました。

数年前の展示会では見かけなかったこうした分野が、リアルな需要を背景に展示会の一角を堂々と占めています。展示会という場が、社会の変化をリアルタイムで映し出していることを改めて実感しました。

注目ポイント

今回、来場者の足を止めていたブースには共通点がありました。それは「誰に、何を伝えるのか」が明確に設計されていることです。こうした成果の出る展示会営業は、決して偶然ではなく再現可能です。その具体的な考え方と手順は、展示会成功のための全体像で体系的にまとめています。

自治体のどの部署の、どんな課題に応えるのかを絞り込んでいるブースは、短い時間でも来場者の心に届いていました。

一方で、「なんでもできます」「多機能です」という訴求が先行しているブースは、来場者が立ち止まらずに通り過ぎていく場面も見られました。

公共セクター向けの展示会では、信頼感と具体性がブース設計の核心になると、改めて感じさせられます。

会場の様子

会場全体は、落ち着いた雰囲気の中にも確かな熱気がありました。

官公庁や自治体の担当者が多いこともあり、民間の製造業向け展示会とは少し異なる空気感があります。資料を丁寧に確認しながら質問を重ねる来場者が多く、現場の課題解決に真剣に取り組んでいることが伝わってきました。

セミナー会場も活況を呈しており、各ブースのプレゼンテーションにも多くの来場者が集まっていました。

出展各社のスタッフも、自治体業務への深い理解を感じさせる丁寧な説明が目立っていました。出展者の真摯な姿勢が、会場全体の雰囲気を支えていたと思います。

業界への意味

自治体DXは今まさに大きな転換点を迎えています。

デジタル庁設立以降、自治体のデジタル化は急速に進んでいますが、現場では「どのシステムを選べばよいのか」という迷いの声も依然として多いのが現状です。

こうした展示会は、自治体担当者が実際に製品やサービスを体験し、疑問を解消できる貴重な機会となっています。一次情報を直接得られるこの場の価値は、AI時代においてもむしろ高まっているといえるでしょう。

特に中小のシステム会社や地域密着型のソリューション企業にとっては、大企業との差別化を打ち出せる場として、この展示会の意義はとても大きいと感じます。

今年の展示会トレンド

今年の公共系展示会で感じるトレンドは、大きく3つあります。

1つ目は「現場課題の具体化」です。従来の「DX推進」という大きなテーマから、「この業務のこの部分をどう変えるか」という具体的な提案へと、展示のレベルが上がっています。

2つ目は「防災・減災テクノロジーの多様化」です。気候変動や自然災害の激甚化を背景に、防災分野のソリューションが急速に広がりを見せています。今回の害獣対策ブースの充実も、こうした流れの一部です。

3つ目は「住民サービスとのデータ連携」です。収集したデータをどう住民サービスの向上に結びつけるか、その具体策を示すブースが増えていました。自治体のDXが「導入」から「活用」のフェーズへと移行しつつあることを示しています。

過去のレポート

自治体・公共Weekは毎年開催されており、回を重ねるごとに出展テーマが多様化しています。過去のレポートもあわせてご覧いただくと、業界トレンドの変化をより立体的に捉えることができます。

自治体・公共Week2025｜現地観察レポート

自治体・公共Week2023｜現地観察レポート

展示会営業の専門家清永健一のワンポイントアドバイス

自治体向けの展示会で成果を出すためには、「信頼を積む」という視点が特に重要です。

民間向けの展示会と違い、自治体担当者は決裁プロセスが長く、複数の関係者を巻き込む必要があります。そのため、展示会の場で「この会社は信頼できる」と来場者に感じてもらえるかどうかが、その後の商談に大きく影響します。

ブースのキャッチコピーも、実績と信頼感を伝えるものにするのが効果的です。「○○市への導入実績あり」「全国100自治体に採用」といった具体的な数字や事例は、来場者に安心感を与えます。

そして展示会後のフォローは、民間以上に丁寧に、粘り強く続けることが大切です。自治体営業では、展示会での出会いから商談化まで数か月かかることも珍しくありません。この時間をかけて関係性を育てていくことが、最終的な成果につながります。

今回の展示会でも、事前の準備と設計にしっかり力を入れている企業ほど、来場者との対話が深まっていました。次回の出展に向けたヒントとして、ぜひ参考にしていただければと思います。

※この記事はAIを活用して作成しました。

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展示会営業(R)コンサルタント。経済産業大臣登録中小企業診断士。詳細はウィキペディアご参照。
展示会をテーマとした著書5冊を含む合計7冊を執筆し、すべてAmazon部門1位を獲得している。執筆書籍は、すべてamazon部門1位を獲得しており、「日経MJ」、「NHKラジオ総合第一」他、多くのメディアで取材を受けている。1300社を超える展示会出展支援経験に基づく実践的なアドバイスが好評を博している。ほぼ毎週、東京ビッグサイトに出没する自称展示会オタク。

展示会場の様子がわかる動画です。

会場を歩いてまず感じたこと

幕張メッセのホールに足を踏み入れた瞬間、その規模の大きさに改めて圧倒されました。

日本最大級のエクステリア専門展示会というだけあって、来場者の数も出展企業のラインナップも、他の業界展示会と一線を画す充実ぶりです。

歩いていて感じるのは、単なる製品展示という枠を超えて、「暮らし方」そのものを提案しようとする会場全体の雰囲気でした。

エクステリアという言葉の可能性が年々広がっていることを、改めて実感した展示会です。

展示会基本情報

開催日時

2026年4月16日（木）・17日（金）の2日間、10:00〜17:00（最終日は16:00まで）に開催されました。

会場

幕張メッセホール4・5・6（千葉県千葉市美浜区中瀬2-1）を使用した、大規模な専門展示会です。

主催者

エクステリア×ガーデンエキシビション2026実行委員会が主催しています。

エスビック株式会社、三協立山株式会社三協アルミ社、四国化成建材株式会社、株式会社タカショー、東洋工業株式会社、マチダコーポレーション株式会社、株式会社LIXIL、YKK AP株式会社という、日本を代表するエクステリアメーカー8社が名を連ねています。

これだけの顔ぶれが実行委員会を構成しているという事実が、この展示会の信頼性と規模感を象徴しています。

公式サイト

来場者層

工務店、設計士、造園業者、リフォーム会社など、エクステリア業界に関わるプロフェッショナルが中心の来場者構成です。

業界新人や学生向けのセミナーも設けられており、次世代の業界人材を育てようという意識が随所に感じられました。

主な出展分野

カーポート、フェンス、門扉、ウッドデッキ、テラス、ガーデン用品、外構資材など、エクステリアに関連する幅広い製品カテゴリが揃っています。

今回は非住宅・集合住宅・商業施設・公共空間といった景観関連の出展が強化されており、住宅の枠を超えた提案が目立つ構成でした。

展示会の特徴

EXGの最大の特徴は、日本を代表するエクステリアメーカーが一堂に集まることです。

競合他社の製品を同じフロアで比較できる機会は、来場者にとって非常に価値の高い体験です。

製品展示だけでなく、専門セミナーや空間提案も豊富に設けられており、業務の課題解決を支援する場としても機能しています。

単に「モノを見る場所」ではなく、「業界全体の方向性を感じ取る場所」として機能しているところが、この展示会の本質的な強みです。

今回の見どころ

今回のテーマは「街と住まいをつぐむソト空間デザイン最新トレンド発信!」でした。

「エクステリア」という言葉が住宅のプライベート空間から「ソト空間」全体へと概念を広げたことが、今年のEXGを語る上での大きなポイントです。

街づくりやランドスケープを意識した提案が増え、エクステリア業界が社会インフラや都市デザインとの接点を模索していることが、会場全体から伝わってきました。

特に、防犯・防災・脱炭素・ウェルビーイングという社会課題に応える製品展示は、来場者の関心を強く引き寄せていました。

注目ポイント

足を止めさせるブースは、製品の豪華さよりも「問いかけ」の上手さで差がついていました。

来場者に問いを投げかけ、対話を生む設計ができているブースには、自然と人が集まっていました。

「防犯」「脱炭素」「ウェルビーイング」を前面に押し出した展示も多く、社会課題と製品開発を直結させるアプローチが加速していることを感じます。

会場の様子

会場は活気に溢れており、特に初日は多くの来場者が各ブースに詰めかけていました。

セミナーエリアは常に満席に近い状態が続いており、情報収集への需要の高さが改めて確認できます。

出展社のスタッフの方々は、製品説明に留まらず、来場者との丁寧な対話を心がけている印象でした。

会場全体が一つの「市場」として機能していて、商談の空気が漂う場面も随所に見られました。

業界への意味

EXGはエクステリア業界にとって、年に一度の「集合知の場」だと僕は感じています。

各社が最新の製品・技術を持ち寄ることで、業界全体の水準が可視化されます。

今年のテーマにある「ソト空間」という概念の拡張は、エクステリア業界が住宅産業の一部門から、都市づくりのパートナーへと自己定義を変えようとしているシグナルにも見えました。

この変化は、業界に関わる企業すべてに、新たな商機と競争をもたらす可能性を持っています。

今年の展示会トレンド

2026年のEXGを通じて見えてきたのは、「課題解決型エクステリア」の台頭です。

防犯、防災、脱炭素、ウェルビーイングという言葉が各ブースで頻繁に使われており、製品の機能性だけでなく、社会的文脈の中での価値を訴求する展示が増えていました。

また、非住宅領域への進出も注目すべきトレンドです。

商業施設や集合住宅、公共空間への提案が充実しており、エクステリア市場の裾野が着実に広がっていることを実感できます。

AI活用やデジタル技術との連携を示唆する展示も見られ、業界のデジタルシフトが静かに進んでいることも印象的でした。

過去のレポート

EXGの過去の観察レポートも合わせてご覧ください。展示会ごとの変化をたどることで、業界の流れがより立体的に見えてきます。

展示会営業の専門家清永健一のワンポイントアドバイス

EXGのような業界特化型の展示会に出展する場合、最大の強みは「来場者の質の高さ」にあります。

来場者の多くはすでに課題を持って情報収集に来ています。その場で売り込むのではなく、相手の課題をしっかりと聞き出す対話の場にすることが、後の商談につながる近道です。

展示会当日に関係を築き、会期後のフォローで成果を刈り取る。この順番を意識するだけで、展示会の効果は大きく変わってきます。

「防犯」「脱炭素」「ウェルビーイング」といった社会課題のキーワードは、来場者との対話を始めるための絶好の入り口です。製品の説明より先に、「お客様のお困りごとはどのあたりですか？」という問いかけから入ることをお勧めします。

出展される皆さんの健闘を、心から応援しています。

※この記事はAIを活用して作成しました。

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展示会場の様子がわかる動画です。

会場を歩いてまず感じたこと

すごい熱気。出展者も来場者も楽しそうなのが印象的な良質な展示会です。

東京ビッグサイトの東7ホールに足を踏み入れた瞬間、そう感じました。

ホビーやハンドメイドの世界は、来場者が「好き」という強い動機を持って集まる場です。そのエネルギーが会場全体に漂っていて、展示会の空気そのものが活き活きとしていました。

僕は展示会を専門的に観察する仕事をしていますが、これほどポジティブな熱量を感じる展示会はそう多くありません。出展者の顔も明るく、来場者との会話が弾んでいる光景があちこちで見られました。

展示会基本情報

開催日時

2026年5月8日（金）〜5月10日（日）

会場

東京国際展示場（東京ビッグサイト）東7ホール

主催者

一般社団法人日本ホビー協会（企画・運営協力：株式会社朝日新聞社）

公式サイト

来場者層

手芸・ハンドメイド・クラフト愛好家を中心に、手作りに関心を持つ一般消費者が多く訪れます。

女性を中心とした幅広い年代層が来場しており、ファミリー連れの姿も目立ちます。KIDSワークショップが設けられていることからも、子どもを巻き込んだ「ものづくり体験」を求める来場者が増えている印象です。

主な出展分野

手芸・ソーイング・ニット・刺繍・パッチワーク・クレイクラフト・レジンクラフト・レザークラフト・フラワーアレンジメントなど、ハンドメイド全般にわたる幅広い分野の製品・素材・道具が一堂に揃います。

ホビークッキングフェアとの同時開催により、食に関するクラフトジャンルも加わっており、例年以上に多彩な顔ぶれとなっています。

展示会の特徴

今回の日本ホビーショーは、第50回という節目の開催です。

テーマは「つくる、つづく、つながる」。半世紀にわたって積み重ねてきたホビーと手作り文化への敬意が、このテーマに凝縮されています。

50年という時間を超えて続いてきた展示会には、それだけ深い根拠があります。ハンドメイドや趣味の世界は景気に左右されにくく、人々の生活に密着したニーズを持っています。そのことが、この展示会の長い歴史を支えてきた力でもあると感じます。

「FIELD STYLE TOKYO 2026」との同時開催・相互入場可能という試みも、今回の大きな特徴です。屋外・アウトドア系のクラフト文化とホビーの世界が交差することで、新しい来場者層との接点が生まれています。

今回の見どころ

最大の見どころは、ワークショップの充実度です。

ブース内ワークショップ・総合ワークショップ・KIDSワークショップと3つのカテゴリーが設けられており、来場者が「見るだけ」でなく「体験する」ことに重点が置かれた設計になっています。

ステージイベントも充実しており、専門家によるデモンストレーションや作品発表が会場全体の演出として機能していました。こうした「体験の多層化」が、来場者の滞在時間と満足度を高める鍵になっています。

50周年記念という特別感が、例年来場している方にも「今年こそ行かなければ」という動機を生んでいる点も、集客力として見逃せないところです。

注目ポイント

展示会営業の観点で注目したいのは、「体験型コンテンツ」の設計です。

ホビー・ハンドメイド系の展示会では、「実際に触れる・作る」という体験が来場者の購買意欲と直結します。説明を聞くより、手を動かすことで製品への愛着が生まれます。

会場の様子

会場に入ると、まず色彩の豊かさに目を奪われます。

布・糸・ビーズ・レジン素材・フラワーなど、色とりどりの素材が並んでいて、視覚的な楽しさが抜群です。展示会として「映える」空間が自然に生まれていました。

各ブースでは出展者が積極的に声をかけており、来場者との距離が近いのが印象的でした。大型展示会にありがちな「見せるだけ」の展示ではなく、「一緒に楽しむ」という雰囲気が漂っています。

KIDSワークショップのエリアでは、子どもたちが集中して作業に取り組む姿が見られ、保護者も隣で笑顔を見せていました。世代を超えてものづくりが伝わっていく瞬間に、この展示会の本質を感じます。

業界への意味

日本ホビーショーが第50回を迎えたことは、ハンドメイド・ホビー業界全体の底力を示しています。

コロナ禍以降、手芸やDIYへの関心が高まり、ハンドメイド市場は大きく成長しました。オンライン販売やSNSの普及により、趣味が収益につながる時代にもなっています。この展示会は、そうした時代の変化を映す鏡でもあります。

出展企業にとっては、商品を売るだけでなく、ユーザーのリアルな声を直接聞ける貴重な場です。展示会は一次情報の宝庫であり、オンライン上では決して得られない生きた情報が集まります。

業界関係者はもちろん、これからハンドメイドビジネスに参入しようとしている方にとっても、市場の今を知る絶好の機会といえるでしょう。

今年の展示会トレンド

今年の日本ホビーショーで感じた大きなトレンドは、「体験の多層化」です。

製品を展示するだけでなく、ワークショップ・ステージ・同時開催イベントと、複数の体験軸を組み合わせることで来場者の満足度を高める設計になっています。「展示会は見るもの」という概念が、「展示会は体験するもの」へと変わりつつある流れを、今回の会場でも強く感じました。

また、KIDSワークショップの充実が示すように、「次世代への継承」を意識した動きも目立ちます。ハンドメイド文化を子どもたちへ伝えていくことが、業界の長期的な発展につながるという意識が、しっかりと組み込まれていました。

さらに、アウトドア系イベントとの同時開催は、ホビーの定義を広げる試みです。室内の手芸だけでなく、屋外でのクラフトやDIYと連携することで、新しい来場者層を呼び込もうとする主催者の意図が伝わってきます。

過去のレポート

日本ホビーショーの過去の開催についても、現地観察レポートを掲載しています。展示会ごとのトレンドの変化や業界動向については、バックナンバーをぜひご覧ください。

日本ホビーショー2025｜現地観察レポート

日本ホビーショー2024

日本ホビーショー2023

日本ホビーショー2022

展示会営業の専門家清永健一のワンポイントアドバイス

日本ホビーショーで印象的だったのは、来場者の「目的意識の高さ」でした。

ホビー・ハンドメイド系の展示会では、来場者がすでに明確な動機を持って会場に入ります。「あの素材を試したい」「あのブランドの新作を見たい」という具体的な目的があります。こうした来場者に対して効果的なのは、「押し売り」ではなく「体験の提供」です。

触れて、作って、感じてもらうことで、説明よりも深い納得が生まれます。出展される企業へのアドバイスとしては、ブースで「何ができるか」を前面に出すことをおすすめします。製品スペックではなく、「あなたはここで何を体験できますか」というメッセージが、来場者の心を動かすのです。

50回という歴史を刻んだこの展示会。これからも多くの出展者と来場者が集い、ものづくりの喜びを分かち合う場として続いていくことを、心から応援しています。

※この記事はAIを活用して作成しました。

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ゴールデンウィーク中、こんなニュースが目に留まりました。

ドミノピザが店内で「親子で学ぶピザづくり体験」を開催し、大好評だったというのです。

物価高の影響もあり、ゴールデンウィークを遠出せず、近場で過ごしたいというニーズが高まっています。

そうした中で、親子でピザづくりを体験できる企画が支持されたということです。

ぼくはこのニュースを見て、「これは中小企業にも使える」と感じました。

単に商品を売るのではなく、体験してもらう。
単に説明するのではなく、五感で感じてもらう。
単に知ってもらうのではなく、記憶に残してもらう。

これは、これからの中小企業にとってとても大切な視点です。

展示会の「体験」を、会議室に持ち込む

展示会に出展すると、多くの企業はタペストリーや展示台、パネル、展示物、動画などを用意します。

しかし、会期が終わると、それらを倉庫にしまって終わりになっていることが少なくありません。

これらは展示会期間中しか使われず、終わると倉庫に眠ってしまうケースがほとんどです。

もったいないと思いませんか？

ドミノピザが店舗という「すでにある場所」を活用して体験イベントを生み出したように、
あなたの会社にも「すでにある場所」があります。そう、それは、会議室です。

考えてみてください。

展示会のブースで使ったタペストリを会議室の壁に貼る。
展示台を設置する。
実際の商品やサンプルを並べる。
展示会で流した動画をモニターで流す。
来場者に見せていた資料やパネルも置いておく。

これだけで、普通の会議室が「ミニ展示ブース」に変わります。

来客があったときに、その空間へ案内します。

そして、商品を手に取ってもらい、触ってもらいながらプレゼンをするのです。

これは、通常の会議室で資料を見せながら説明するのとは、まったく違う印象を与えます。

展示会の「熱量」を、日常のビジネスシーンに持ち込む。これが、ぼくが今回お伝えしたいことの核心です。

AI時代だからこそ、「五感」が武器になる

ここで少し立ち止まって考えてみましょう。

生成AIの進化によって、商品情報や業界情報は、以前よりも簡単に手に入るようになりました。

スペック比較もできます。
価格比較もできます。
導入事例も調べられます。
競合商品との違いも、ある程度はAIに聞けば整理できます。

つまり、情報そのものの価値は、相対的に下がってきているのです。

もちろん、情報が不要になるわけではありません。

しかし、「詳しく説明します」というだけでは、以前ほど強い差別化にはなりにくくなっています。

ところで、AIが最も得意とする感覚はなんでしょうか。

それは、視覚と聴覚です。

画像生成、動画生成、音声合成——これらの領域でAIの進化は目覚ましい。

裏を返せば、触覚・嗅覚・味覚の領域は、まだまだ人間にしか届けられない体験だと言えます。

ドミノピザが「ピザづくり体験」にこだわったのも、実はここに理由があると感じます。

ピザ生地を伸ばす感触
焼き上がりのにおい
できたての味。

これらはどれだけAIが進化しても、画面越しには届けられません。

だからこそ、リアルな場ではそこを活かすべきなのです。

たとえば、

素材の手触りを感じてもらう。
重さを実感してもらう。
動かしたときの感触を体験してもらう。
食品なら香りや味を感じてもらう。
機械なら音や振動の違いを感じてもらう。
建材なら質感や温度感を手で確かめてもらう。

こうした体験は、言葉で説明するよりもずっと強く伝わります。

会議室ミニブースを作るとき、ぜひ意識してほしいのが五感の設計です。

触覚：製品サンプルは必ず手に取れるよう配置する。可能なら実際に操作してもらう
嗅覚：素材や製造工程に独自のにおいがあれば、それも体験の一部にする
味覚：食品・飲料関連であれば試食・試飲を。そうでなくても、お茶一杯の演出が場の空気を変える
聴覚：製品の動作音、スタッフの肉声による説明——AIの合成音声ではなく、生の声で語りかける
視覚：タペストリや展示物の配置で「ここは特別な場所だ」と感じさせる演出を

こうした五感への働きかけこそが、画面完結の世界では絶対できないリアルの強みなのです。

まさに「体験アトラクション」です

もうお気づきですね。これらは、ぼくが常々提唱している展示ブースでの体験アトラクションです。

※体験アトラクションについては、展示ブースでの体験づくりのコツもご覧ください。

ただ商品を置くだけでは、人は立ち止まりません。
ただ説明するだけでは、記憶に残りません。
ただパンフレットを渡すだけでは、次の商談につながりにくいのです。

大切なのは、来場者が思わず参加したくなる仕掛けです。

触ってみたい。
試してみたい。
比べてみたい。
動かしてみたい。
誰かに話したくなる。

そう感じてもらえる体験を設計することが重要です。

「うちの商材は、ITツールだから、画面でしか見れないし、触ったりできない・・・」

と思った方もおられるかもしれません。でも安心してください。

そういう場合は、商材の関連した豆知識やトリビアをクイズ形式でお伝えすればよいのです。

クイズにもコツがあります。下の写真をご覧ください。

バナナの葉っぱの実物展示の下に、三択クイズがラミネートされています。
そして、右下には「正解は裏へ」の文字が。
裏返すと、解説とともに正解が現れます。

どうでしょうか？このようにされると、思わずクイズに回答したくなりませんか？

このように、「裏返す」という触覚を伴う体験を提供することで、

膨大な情報が氾濫する中でもあなたの会社や商材を記憶に残してもうらうことができるのです。

※このクイズは、渋谷ふれあい植物センターにあったものです。渋谷ふれあい植物センターさん、ありがとうございます※

「スペック」ではなく「想い」で選ばれる時代

もう一つ、ドミノピザのニュースから感じたことがあります。

このイベントが好評だった理由は、単に「近場で安く楽しめる」からだけではないはずです。ブランドへの親しみ、スタッフとの交流、共同作業の喜び——そうした感情的な体験が人々の心を動かしたのだと思うのです。

これはBtoBビジネスでも、まったく変わりません。

今の時代、製品のスペックはウェブで簡単に調べられます。価格比較もAIがやってくれる。そんな環境で「なぜあなたの会社を選ぶのか」を問われたとき、スペックだけでは答えが出ません。

選ばれる理由は、想いと志です。

なぜこの製品を作ったのか
どんな課題を解決したかったのか
この仕事を通じて、世の中をどうよくしたいのか

展示会もそれをそのまま流用した会議室ミニブースも、こうした「想い」を語る絶好の場所です。

ぼくが支援してきた1,300社以上の企業の中でも、スペックより「この会社の人と仕事をしたい」という理由で受注につながったケースは数え切れません。

会議室を「展示ブース」にすることは、そういう想いを語る舞台を日常につくることでもあるんです。

地域に開放するという発想

さらに一歩進めた活用法もあります。

ドミノピザが「親子向け」としたように、あなたの会議室ミニブースを地域の方々に開放するという発想です。

「えっ、BtoB企業が地域住民を呼ぶの？」

と思った方、少し待ってください。

採用ブランディングの観点で考えてみてください。地元の学生やその保護者が「あの会社、こんな面白いことをやってるんだ」と知るだけで、採用への関心は大きく変わります。

また、地域の方々が「あの製品、実はあそこで作られてるんだよ」と口コミしてくれることは、どんな広告よりも信頼性の高い情報発信です。

BtoBだから一般向けに開放しなくていい——そんな固定観念は、捨てていいと思います。

展示会は「非日常」ではなく「日常」へ

ドミノピザのニュースが教えてくれたことを、展示会の文脈でまとめると、こうなります。

すでにある資産（ブース資材）を日常で活用する
会議室をミニ展示ブースとして再現する
AI時代だからこそ、五感——特に触覚・嗅覚・味覚——を使った体験設計をする
スペックではなく「想い」と「志」を語る場にする
地域への開放も視野に入れ、採用・ブランディングに活かす

展示会を年に数回の「非日常イベント」としてだけとらえるのはもったいない。展示会で磨いた伝え方、体験設計、ブースの世界観——これらを日常のビジネスシーンに持ち込むことで、展示会の投資対効果は飛躍的に高まります。

ゴールデンウィーク明け、倉庫で眠っているブース資材を引っ張り出してみてください。

あなたの会議室が、最強の営業ツールに変わるかもしれません。心から応援しています！

このセミナーに参加すると、展示会で成果を出すコツがわかります。

Medtec Japan 公式サイトはこちら
 ファーマIT＆デジタルヘルスエキスポ公式サイトはこちら
 CPhI Japan 公式サイトはこちら

展示会場の様子がわかる動画です。

会場を歩いてまず感じたこと

東京ビッグサイトで開催された「Medtec Japan」「CPhI Japan」「ファーマIT＆デジタルヘルスエキスポ」の三展示会を、今回も現地で観察してきました。

同じ主催者であるインフォーママーケッツが手がけるこれらの展示会は、同じ会場・同じ会期での開催です。

会場に入ってすぐに感じたのは、「ここは医療業界の展示会というより、ヘルスケア産業の未来を映す場だ」という感覚でした。

医療機器の設計・製造から医薬品の原料・製剤開発、そしてデジタルヘルスのDX推進まで、ヘルスケア産業のバリューチェーン全体が一つの会場に凝縮されているのです。

展示会基本情報

開催日時

2026年4月21日（火）〜23日（木）　10:00〜17:00

会場

東京ビッグサイト（東ホール）

主催者

インフォーママーケッツジャパン株式会社（Informa Markets）

公式サイト

来場者層

医療機器・ヘルスケアメーカーの研究・開発・製造担当者、製薬企業のR&D・調達部門、デジタルヘルス関連の事業担当者、病院・医療機関の関係者など、業界を横断した幅広い層が集まります。

CPhI Japanだけでも74か国・地域から3,000名以上の海外来場者が参加しており、三展示会全体での来場者数は50,000名規模に達します。

主な出展分野

医療機器の設計・製造（電子部品・素材・金属加工・OEM/ODM）、医薬品原料・製剤開発・バイオ医薬品、製薬DX（データサイエンス・デジタルセラピューティクス・治療アプリ）、CDMO・アウトソーシングサービスなど、ヘルスケア産業の川上から川下までが一堂に揃っています。

展示会の特徴

この三展示会の最大の特徴は、ヘルスケア産業の全工程をカバーしているという点です。

「医療機器を作る」「医薬品を開発する」「そのプロセスをデジタルで効率化する」という三つの軸が、ひとつの空間のなかで有機的につながっています。

出展企業数は三展示会合計で1,500社を超え、来場者数は三日間で50,000名規模。アジアでも屈指の規模を誇るヘルスケア産業イベントといえるでしょう。

セミナープログラムも充実しており、三日間で250本以上の無料セミナーが行われます。講演内容の質の高さは、毎年この展示会が業界関係者から支持される理由のひとつになっています。

今回の見どころ

僕が今回特に注目したのは、デジタル・IT関連の展示の急速な充実ぶりでした。

ファーマIT＆デジタルヘルスエキスポでは、医薬品開発へのデータサイエンス活用や治療アプリ（デジタルセラピューティクス）の展示が増加しており、製薬業界がDXの「次のステージ」に入りつつあることを実感させます。

CPhI Japanでは新設されたベンチャー企業パビリオンとCDMOゾーンが大きな注目を集めていました。スタートアップと大企業が同じフロアで商談を行う場面も多く見られ、イノベーションの生まれ方が変わってきていると感じました。

注目ポイント

Medtec Japanでは、「医療分野への新規参入」を目的とした来場者が増えている印象でした。

既存の医療機器メーカーだけでなく、素材・部品メーカーや通信・IT企業が医療分野の市場性を探りに来ている様子は、業界の拡張性を象徴するようです。

CPhI Japanではバイオ医薬品ゾーンの出展企業が前回より明らかに増加しており、バイオシミラー・バイオロジクスへの産業シフトの速さが見えてきます。

業界全体として「分野の垣根を越えて協業する」という方向性が、展示ラインナップにも如実に表れていました。

会場の様子

会場に足を踏み入れてまず感じたのは、その国際色の豊かさでした。

体感で４０％は外国人。出展者、来場者ともに国際化されています。

中国・韓国・インドをはじめ、欧米の企業も数多く出展しており、英語でのプレゼンテーションや商談がごく普通の光景として広がっていました。

日本のヘルスケア市場が、アジアにおけるグローバル商談の中心地として機能していることを、現地を歩きながら改めて実感した次第です。

ブースのデザインも洗練されたものが増えており、ビジュアルとメッセージで来場者の関心を引く工夫が随所に見られました。

業界への意味

この三展示会が「同時・同会場開催」であることには、業界構造を映す意味があります。

医療機器と医薬品とデジタルは、かつては別々のセクターとして語られることが多かったのですが、今日のヘルスケア産業においてはその境界が急速に溶けています。

一つの会場でこの三領域を横断して情報収集・商談ができる環境は、出展者にとっても来場者にとっても大きな価値です。

今回の展示会でも感じたのは、成果が出ている企業ほど「その場の対応」ではなく、事前・当日・事後までを一貫した設計で動いているという点です。この全体像を理解せずに出展してしまうと、どうしても場当たり的な営業になりがちです。展示会で成果を出すための考え方と具体的な進め方は、展示会営業の成功ガイドで体系的に解説しています。

今年の展示会トレンド

今年のヘルスケア系展示会で感じた最大のトレンドは、「テクノロジーとの深い融合」です。

AIを活用した創薬支援ツール、ウェアラブルデバイスとクラウドが連携したヘルスモニタリング、規制対応を自動化するコンプライアンスソフトウェアなど、かつては「IT展示会」でしか見られなかった製品・サービスが、ヘルスケア展示会の主役になりつつあります。

もう一つのトレンドは、サステナビリティへの注目です。

CPhI Japanではサステナビリティに取り組む出展者を表彰するアワードプログラムが設けられており、ESGへの対応が取引先選定の基準になってきていることが伝わってきました。

医療・ヘルスケア業界は社会的使命と産業競争力が直結する分野です。その両立を追求する企業の姿勢が、展示ブースの随所から感じられる展示会になっていました。

過去のレポート

過去に開催されたCPhI Japan・Medtec Japan・ファーマIT＆デジタルヘルスエキスポの現地観察レポートもあわせてご覧ください。毎年の変化を比較することで、業界の流れをより深く読み取ることができます。

CPHI国際医薬品開発展・Medtec・ファーマIT&デジタルヘルス・ファインケミカルジャパン2025｜現地観察レポート

CPHI国際医薬品開発展・Medtec・ファーマIT&デジタルヘルス・ファインケミカルジャパン2024｜現地観察レポート

CPhi国際医薬品開発展・Medtec・ファーマIT&デジタルヘルス・ファインケミカルジャパン2023

Medtec・CPhi国際医薬品開発展・ファーマIT&デジタルヘルス・ファインケミカルジャパン2022

展示会営業の専門家清永健一のワンポイントアドバイス

今回のような大型・複合展示会に出展する際に、僕が一番避けてほしいと思うのは「とにかく目立てばいい」という発想での出展です。

来場者は三日間でのべ50,000名を超える規模ですが、自社のブースに来てほしい人はその中のごく一部のはずです。

「誰に来てほしいのか」を絞り込み、その方に刺さるキャッチコピーとブース設計をすること。規模が大きい展示会ほど、このターゲット設計が成果を左右します。

また、国際色が強いこの展示会では、英語対応の準備が差別化につながります。海外来場者が多い環境を、商談機会の拡大として前向きに捉えていただきたいと思います。

展示会の成果は準備で８割が決まります。当日の動きと会期後のフォローを合わせた三つのフェーズ全体を設計した上で、ぜひ会場に臨んでください。

※この記事はAIを活用して作成しました。

展示会で成果を出すコツを知りたい方へ

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展示会場の様子がわかる動画です。

会場を歩いてまず感じたこと

横浜のパシフィコに足を踏み入れた瞬間、空気が少し違うと感じました。

OPIE’26は、光学・フォトニクスの専門展示会です。来場者のほとんどが技術者や研究者であり、商談目的で歩くプロフェッショナルたちの熱量が会場全体に漂っていました。

今年は「量子イノベーションフェア」が新設され、会場の雰囲気にも新たな層が加わっていました。従来からのレーザーや光学素子のメーカーに加えて、スタートアップや研究機関のブースが増えていたのが印象的でした。

展示会基本情報

開催日時

2026年4月22日（水）〜24日（金）　10:00〜17:00

会場

パシフィコ横浜　展示ホールA-C・アネックスホール

主催者

株式会社オプトロニクス社

公式サイト

来場者層

光学・フォトニクス・量子技術に関わる技術者・研究者が中心です。大学・研究機関の研究員から、製造業・精密機器メーカーのエンジニアまで、技術的専門性の高い来場者が集まります。

今年の実績では16,152名が来場し、前年（15,658名）を上回りました。

主な出展分野

光学素子・光学設計、レーザー技術、赤外・紫外技術、フォトニクス応用、量子技術・量子センシング、画像処理・センシングシステムなど、光に関わる技術の全領域が網羅されています。

今年は528社・団体、684小間が出展し、規模を拡大しての開催となりました。

展示会の特徴

OPIEは、光学・フォトニクスの専門分野に特化した日本最大級の展示会です。

汎用型の大型展示会とは異なり、来場者の技術レベルが高く、ブースでの会話も深い専門領域に及ぶのが特徴です。出展社側も、見せるだけでなく「伝える」ことを求められる場と言えます。

また、国際学術会議「OPIC（Optics & Photonics International Congress）」と同時開催されています。最新の研究動向と産業応用をひとつの場で俯瞰できる設計になっており、学術と産業の距離が近い展示会として業界内での評価も高いです。

今回の見どころ

今年最大の見どころは、新設された「量子イノベーションフェア」でした。

量子技術は、世界規模で開発競争が進んでいる分野です。量子コンピューティング、量子センシング、量子通信といったテーマが、産業応用の視点から展示されていました。「まだ研究段階ではないか」という印象をお持ちの方も、実際のブースを見るとその認識がかなり変わるはずです。

スタートアップから大手テクノロジー企業まで幅広い参加があり、この分野の勢いを肌で感じることができました。

注目ポイント

今年のOPIEで特に注目したのは、技術の「見せ方」の変化です。

かつてはスペックシートや技術資料を並べるブースが多くありました。しかし今年は、デモ展示や動作実演を通じて「この技術がどう役立つか」を伝えることに力を入れているブースが目立っていました。

技術力があるだけでは来場者には届きません。展示設計と「伝える力」が問われる時代になっていると感じました。

会場の様子

パシフィコ横浜の広い会場に、整然としたブースが並んでいました。

来場者は技術者が中心ですので、歩くスピードがゆっくりです。興味のあるブースの前で立ち止まり、担当者と深い技術的会話を交わしている姿がそこかしこに見られました。

量子イノベーションフェアのエリアでは、ひときわ活気がありました。展示内容を真剣に見つめる研究者たちの姿が印象的で、最先端技術の情報収集に来た人たちの真剣さが伝わってきました。

会場全体として、混雑しすぎず、それでいて活気がある。専門展示会ならではの落ち着いた熱量とでも言うべき雰囲気が漂っていました。

業界への意味

光・フォトニクス産業にとって、OPIEは単なる展示イベントではありません。

この業界は、半導体製造、医療診断、通信インフラ、宇宙・防衛など、あらゆる産業分野の基盤を支えています。展示会を通じて技術動向が共有され、産学連携が生まれ、新たなビジネスの芽が育つ場として、業界全体の進化を支える役割を担っています。

今年の量子イノベーションフェアの新設は、業界がまさに新しいフェーズへ踏み出すタイミングにあることを象徴していました。この展示会から生まれる出会いや対話が、数年後の産業応用へとつながっていくはずです。

今年の展示会トレンド

今年のOPIEから読み取れるトレンドは、「量子技術の産業化」への加速です。

量子技術はこれまで、研究者のための分野というイメージが強かったように思います。しかし今年のブースを見ると、産業応用を想定した製品・サービスが明確に増えていました。技術が「研究室にある」という段階から、「市場に入ってきた」という段階へ移行しつつあることを感じました。

もうひとつのトレンドは、「デモ・体験」の強化です。来場者の目が肥えてきた今、静的な展示だけでは関心を引きにくくなっています。動作デモ、体験コーナー、ライブ実演を取り入れた出展が目立っていました。

これは光・フォトニクス分野に限らず、展示会全体に共通する流れです。見せるから、体験させる時代へ。この変化は今後もさらに加速するでしょう。

過去のレポート

OPIEの過去の開催レポートは、下記よりご覧いただけます。展示会の変化や業界トレンドの推移を確認するうえで、ぜひ参考にしてください。

OPIE2025（光とレーザーの最新技術展）｜現地観察レポート

OPIE2024（光とレーザーの最新技術展）｜現地観察レポート

OPIE2022

展示会営業の専門家清永健一のワンポイントアドバイス

OPIEのような専門展示会に出展する場合、注意していただきたいのは「来場者は既に勉強している」という点です。

技術者・研究者が中心の展示会では、来場者のリテラシーが高いため、基本的な説明から入ると「わかっている」と感じられてしまうことがあります。いかに短時間で「この会社は自分の課題を理解している」と思ってもらえるか。そこがブース設計のポイントになります。

具体的には、「誰のどんな課題を解決するのか」を前面に出した展示設計が有効です。技術仕様ではなく、「この技術があなたの仕事のここを変えます」という視点で訴求することで、専門来場者との対話が深まります。

展示会は、名刺を集める場ではなく、関係を作る場です。専門展示会では特に、その場の対話の質が展示会後の商談に直結します。準備の段階から「どんな話ができるか」を設計しておくことが、OPIE出展の成果を最大化する鍵だと感じました。

※この記事はAIを活用して作成しました。

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展示会場の様子がわかる動画です。

会場を歩いてまず感じたこと

会場に踏み込んだ瞬間、その熱気に圧倒されました。

行政が支援するスタートアップイベントとして、第一段階は楽々クリアした印象の良質な展示会です。

僕が来場したのがビジネスデーでなくパブリックデーだったからかもしれませんが、家族連れや中高生も多く、非常ににぎわっていました。

ここまで多様な来場者を集められるスタートアップ展示会は、そうそうありません。東京という都市のエネルギーと行政の本気度が重なって生まれた場だと、率直に感じました。

展示会基本情報

開催日時

東京都が主催するスタートアップ展示会として、ビジネスデイ2026年4月27日、28日、パブリックデイ4月29日にわたり開催されました。ビジネスデーとパブリックデーに分けて設定されており、目的に応じた来場が可能な設計になっています。

会場

東京都内の大型展示スペースを活用して開催されました。広々とした会場レイアウトにより、多数のスタートアップブースが並んでいても動線が確保されており、初来場者でも回りやすい設計でした。

主催者

東京都が主体となり、東京をグローバルなスタートアップ都市として発展させる取り組みの一環として開催されています。行政ならではのスケール感と安心感が、この展示会の基盤を支えています。

公式サイト

来場者層

僕が訪れたパブリックデーでは、家族連れや中高生の姿が印象的でした。ビジネスパーソンだけでなく、スタートアップや技術革新に興味を持つ一般の方々まで、幅広い層が来場しているのが特徴です。

主な出展分野

AI・テクノロジー、フードテック、ヘルスケア、サステナビリティ、モビリティなど、多岐にわたる分野のスタートアップが出展していました。社会課題の解決を軸に据えた企業が多く、未来志向の展示が目を引きました。

展示会の特徴

SusHi Tech Tokyo スタートアップ展示会の最大の特徴は、東京都という公的機関が主導しているという点にあります。

民間主催の展示会とは異なり、行政の信頼感と組織力が後ろ盾になっています。出展企業は「東京都公認のステージ」で自社を発信できるという安心感があり、来場者も安心して情報収集ができます。

また国際色が豊かで、海外スタートアップや投資家の参加も見られました。東京が世界のスタートアップシーンとつながる接点として機能していることを、会場の空気から実感できます。

今回の見どころ

今回特に印象深かったのは、技術を「社会にどう役立てるか」という視点で展示を構成していたブースの多さでした。

「技術があります」という発信から、「この技術で社会のこんな課題が解決できます」という発信へ。スタートアップ展示会としての成熟を感じる、大きな変化です。

特に子ども向けの体験コーナーや、直感的に理解できるデモ展示を用意しているブースには、多くの来場者が集まっていました。「伝わる展示」の力を改めて実感した場面でもあります。

注目ポイント

展示会営業の専門家として、今回僕が最も注目したのは「来場者への伝え方の設計」です。

パブリックデーには技術の専門家でない来場者も多く、いかにわかりやすく価値を届けるかが問われます。この点でしっかりと設計されたブースとそうでないブースでは、来場者の反応に明らかな差が出ていました。

会場の様子

会場全体のエネルギーを一言で表すなら、「解放感」です。

スタートアップという言葉がかつて持っていた「一部の人たちの世界」というイメージとはまったく異なり、子どもから大人まで楽しめる開かれた場になっていました。

ただ、この解放感には課題もあります。ビジネスベースで売上につながるイベントにどう育てていくかが、今後の重要なテーマといえるでしょう。来場者の多様化は素晴らしいことですが、出展企業が本来求めている「商談・受注・販路拡大」の機会をどう設計するかは、主催者にとって引き続き取り組むべき問いです。

業界への意味

東京都が主導してスタートアップ展示会を開催することには、業界にとって大きな意味があります。

行政が関与することで、スタートアップへの社会的信頼性と認知度が高まります。大手企業との協業や資金調達においても、こうした公的な後ろ盾は大きな追い風になるでしょう。

また、中高生が会場に足を運ぶことで「起業や技術革新は自分たちにも身近なもの」という感覚が醸成されます。この世代が未来のイノベーターになるという視点で見れば、この展示会は日本の産業競争力そのものへの投資でもあります。

今年の展示会トレンド

今年の展示会で顕著に感じるのは、「専門家向けの場」から「社会全体に開かれた場」への変化です。

SusHi Tech Tokyo のようにパブリックデーを設けた設計は、この流れを象徴しています。技術やスタートアップを一部の人間だけのものにしない、という強いメッセージを感じました。

一方で、ビジネスデーとパブリックデーの「使い分けの設計」が今後さらに重要になってくるでしょう。来場者層が多様化するほど、それぞれのニーズに応えるプログラム設計の精度が問われます。この点においてSusHi Tech Tokyoが今後どのように進化していくか、引き続き注目していきたいと思います。

過去のレポート

過去の展示会現地観察レポートもあわせてご覧ください。各展示会の現場から得られた洞察を継続してお届けしています。

SusHi Tech Tokyo 2025｜現地観察レポート

SusHi Tech Tokyo 2024

展示会営業の専門家清永健一のワンポイントアドバイス

SusHi Tech Tokyo スタートアップ展示会を視察して、あらためて考えたことがあります。

「にぎわいを作ること」と「ビジネスの成果を出すこと」は、別の取り組みだということです。

パブリックデーには多くの方が来場し、会場はとても活気にあふれていました。しかし、その中で出展企業が「商談の種」を確実に育てているかどうかは別の問いです。

どんなに来場者が多くても、ブースでの会話が「説明して終わり」になってしまっては、成果にはつながりません。来場者の課題をヒアリングし、次のアクションへつなげる仕組みを事前に設計しておくことが大切です。

行政支援という恵まれた環境を、ぜひビジネスの成果に変える機会として活かしてほしいと願っています。

※この記事はAIを活用して作成しました。

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展示会場の様子がわかる動画です。

会場を歩いてまず感じたこと

清永が入ったのは中日の４月２３日。マーケティング系の展示会が増えていますが、マーケティングWeekはその中でも特に活気がある印象です。

東京ビッグサイトの広いホールに足を踏み入れた瞬間から、会場の熱量が体に伝わってきました。通路には絶え間なく来場者が流れ、ブースの前では担当者と来場者が真剣に言葉を交わしています。

僕がこれまで視察してきた展示会の中でも、マーケティングWeekは際立って「情報収集への意欲」が高い場です。来場者の目が真剣なのです。ビジネスの次の手を探している人たちが、課題を持って歩いているのが伝わってきます。

展示会基本情報

開催日時

2026年4月22日（水）〜4月24日（金）の3日間にわたり開催されました。

会場

東京ビッグサイト（東京都江東区有明三丁目）

主催者

RX Japan株式会社

公式サイト

来場者層

マーケティング担当者、デジタル推進責任者、営業部門のマネージャー、そして経営者層まで、幅広い職種の方々が来場されていました。

BtoB企業の担当者が多い印象で、「自社のマーケティングを変えたい」という課題感を持って来場している方が目立ちます。中小企業の経営者が一人で情報収集に来ている場面も、何度か目にしました。

主な出展分野

Web・SNSマーケティング、データマーケティング、CRM・営業支援システム、動画・コンテンツマーケティング、AIを活用したマーケティングツール、マーケティングオートメーション、デジタル広告・アドテクノロジー、SEOツールなど、マーケティングに関わるほぼすべての領域の企業が出展していました。

展示会の特徴

マーケティングWeekの最大の特徴は、複数の専門展が同時開催される「複合展」という形式です。

Web・SNS、データ、CRM、動画、AIと、マーケティングに関わるあらゆる分野が一つの会場に集まっています。来場者は一度の訪問で、自社の複数の課題を同時に探索することができます。

この設計は来場者にとって非常に使いやすく、主催者であるRX Japanの展示会設計の力を感じさせます。「まず全体を見渡して、気になる分野に深く入る」という回り方ができるのは、この展示会ならではの強みです。

今回の見どころ

今回特に存在感を示していたのは、AI関連のマーケティングソリューションです。

コンテンツ生成AI、顧客データ分析AI、チャットボットの高度化など、AIを前面に打ち出したブースが各所に見られました。「AI活用」はもはや先進的な取り組みではなく、マーケティングの標準的なインフラになりつつあるという空気感がありました。

もう一つ注目すべき動きは、ファーストパーティデータ活用への関心の高まりです。個人情報保護の規制強化を背景に、自社で取得したデータをどう活かすかというテーマを掲げるブースが増えており、来場者の関心も高い様子でした。

注目ポイント

展示会営業の専門家として僕が注目したのは、ブースのメッセージ設計の変化です。

以前は製品の機能や仕様を前面に出すブースが多かったのですが、今回は「誰の、どんな課題を、どう解決するのか」を起点にしたメッセージ設計が目立ちました。「〇〇でお悩みの方へ」「こんな状況ではありませんか？」という問いかけが来場者の足を止め、担当者との会話につながっています。

会場の様子

中日という時期もあってか、会場は朝から活気がありました。

人気のあるブースでは商談スペースがほぼ埋まっており、立って話している場面も見られました。展示品を眺めながら担当者に質問する来場者、スマートフォンでブースを撮影してメモを取る姿、名刺交換の後に連絡先を確認し合う場面と、会場のあちこちでビジネスの接点が生まれています。

併催セミナーの会場も盛況でした。AIマーケティングの最前線、SNS運用の実践手法、コンテンツSEOの最新動向といったテーマのセミナーには、席が埋まるほどの来場者が集まっていました。知識のアップデートへの意欲の高さを、改めて感じた場面でした。

業界への意味

マーケティングWeekの規模と来場者の質は、日本のマーケティング市場の成熟をはっきりと示しています。

かつて「マーケティング＝広告」という理解が主流だった時代と比べると、今のマーケティングの守備範囲は大きく広がっています。データ活用、顧客体験設計、AI導入、コンテンツ戦略と、マーケティングの定義そのものが拡張されています。

こうした変化を現場で直接観察できることが、展示会の最大の価値です。AIがいくら発達しても、「この会場に集まった人たちが今何を求めているのか」という一次情報は、現地に来なければ得られません。展示会はやはり、一次情報の宝庫です。

今年の展示会トレンド

今年の展示会全体を通じて僕が感じる最大のトレンドは、「体験型ブース」の定着です。

製品を見せるだけでなく、その場で実際に触れてもらう・試してもらうという設計が当たり前になってきました。マーケティングWeekでも、ツールのデモをその場で体験できるブース、簡単な課題診断を提供するブース、担当者との個別相談をスムーズに設定するブースが目立ちました。

もう一つのトレンドは、展示会とオンラインの連携です。会期後のウェビナーへの招待、限定コンテンツへの誘導など、展示会での接点を「始まり」として継続的な関係を設計する工夫が各所に見られました。展示会を「点」ではなく「線」でとらえる発想が広がっています。

過去のレポート

マーケティングWeekは春・夏・秋と年に複数回開催されています。各回のレポートを比較することで、マーケティング業界の変化の流れをより立体的に把握できます。過去の現地観察レポートもぜひあわせてご覧ください。

マーケティングWeek【春】2025｜現地観察レポート

マーケティング Week【春】2024

Japan マーケティング Week【春】2023

JAPANマーケティングWeek春2022

展示会営業の専門家清永健一のワンポイントアドバイス

マーケティングWeekを視察して毎回感じるのは、「情報収集」で終わってしまう来場者の多さです。

展示会は、カタログやウェブサイトでは絶対に得られない「一次情報」がある場所です。ブースの担当者と直接話す中で出てくる言葉、会場の空気感、競合の動き、こうしたものはその場に来た人だけが手に入れられます。来場者の方にはぜひ、気になるブースでは積極的に声をかけていただきたいと思います。

出展企業の方にはこう申し上げたいと思います。マーケティングWeekは「マーケティングに課題を持つ来場者」が集まる、質の高い展示会です。その来場者に刺さるメッセージを届けられているかどうかが、成果を大きく左右します。

「良い製品を並べれば伝わる」という発想では、残念ながらこの会場では通用しません。誰に、何を、どう伝えるか。この問いと向き合った上で出展することが、マーケティングWeekで成果を出す最初の一歩です。

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展示会で成果を出すコツを知りたい方へ

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展示会場の様子がわかる動画です。

会場を歩いてまず感じたこと

展示会が終わったあと、多くの方から「今年のSea Japanはどうでしたか」と聞かれました。清永が言ったのは、中日の４月２３日。大盛況でした。それがこの展示会をひとことで表すとするなら、これ以外の言葉が見当たりません。

東京ビッグサイトへ向かう段階から、すでにその予感はありました。会場に近づくにつれて人の波が増し、エントランスをくぐると、目の前に広がる活況はひと目でわかる規模のものでした。

海事産業は、一般のビジネスパーソンにはなじみが薄い分野かもしれません。しかしその現場には、世界規模の課題と最先端の技術がひしめいています。僕はこの日、「産業の底力」というものをあらためて体感した気がしました。

展示会基本情報

開催日時

2026年4月22日（水）〜24日（金）　10:00〜17:00（開幕式は4月22日 9:30より）

会場

東京ビッグサイト

主催者

インフォーママーケッツジャパン株式会社

公式サイト

来場者層

国内外の造船メーカー、舶用機器メーカー、海運会社、港湾関係者、海洋エンジニアリング企業の関係者が中心です。バイヤー、設計・開発エンジニア、研究者、経営者層まで、業界のプロフェッショナルが一堂に集まります。

主な出展分野

造船・船舶設計、舶用機器・部品、海運・港湾ソリューション、海洋エネルギー、デジタルシッピング技術、脱炭素・環境対応技術など、海事産業の多岐にわたる分野が集結します。

展示会の特徴

Sea Japanは1994年に第1回が開催されて以来、隔年開催を続けてきた国際的な海事専門展示会です。2026年は第16回を迎えます。

この展示会の大きな特徴のひとつは、その国際性にあります。通路では日本語と英語が入り混じり、アジア各国の言語も聞こえてきます。来場者の中に海外からのバイヤーや技術者が多く、文字どおりグローバルな商談の場として機能しています。

1994年の初回から現在まで続いているということは、業界からの信頼と需要が一貫してあり続けてきた証です。主催するインフォーママーケッツジャパン株式会社が積み上げてきた実績と、出展者・来場者が共に作り上げてきた場の空気を、改めて尊重したいと感じます。

今回の見どころ

Sea Japan 2026で最も印象的だったのは、脱炭素・環境技術に関する出展の厚みです。

アンモニア燃料、LNG（液化天然ガス）推進、水素エネルギーなど、重油に代わる代替燃料の技術展示がいたるところで見られました。国際海事機関（IMO）の規制強化を背景に、業界全体が本気でグリーン化に動いている様子が伝わってきます。

もうひとつの柱はデジタルトランスフォーメーション（DX）です。船舶の自律航行、IoTによる遠隔モニタリング、AIを活用した設備予知保全など、かつては「未来の技術」とされていたものが「いま実装できる技術」として紹介されていました。産業の進化の速さを実感できる展示が多く、見応えのある会でした。

注目ポイント

今回、来場者の足を止めていたブースには共通点がありました。それは「誰に、何を伝えるのか」が明確に設計されているということです。こうした成果の出る展示会営業は、決して偶然ではなく再現可能です。その具体的な考え方と手順は、展示会成功のための全体像で体系的にまとめています。

一方で、来場者が立ち止まらないブースにも共通したパターンがありました。製品や技術が優れているにもかかわらず、「何が強みなのか」「誰の役に立つのか」が伝わってきません。

来場者は情報過多の環境の中で、瞬時に「自分に関係があるかどうか」を判断しています。その判断の一瞬をつかめるかどうかが、ブースの成否を分ける根本的な問いです。

会場の様子

今回の会場は、終日にわたってにぎわいが途切れませんでした。通路が人で詰まるほどの時間帯もあり、国内の産業展としての存在感を十分に示す盛況ぶりでした。

特に印象に残ったのは、ブースでの商談の質です。展示物の説明を聞くだけで終わるやり取りではなく、「うちの現場ではこんな課題があって」「それならこの技術で対応できます」という、実務に踏み込んだ対話があちこちで交わされていました。

出展者の方々が来場者との対話に真剣に向き合っている姿勢は、見ていて気持ちのよいものです。海事産業の現場で日々奮闘している方々の熱量が、会場全体に満ちていました。

業界への意味

海事産業は、国際貿易量の約90%を支える、世界経済の基盤そのものです。しかしその実態は、一般のビジネスパーソンにはなかなか見えにくい。

Sea Japanのような展示会は、業界内の技術情報の共有と商取引を加速させるだけでなく、この産業の存在意義を可視化する役割も担っています。特に今回は、脱炭素と自律化という二大テーマが共通言語となり、業界全体が同じ方向を向いて議論している様子がはっきりと見えました。

海事産業の変化は、物流コスト、環境負荷、エネルギー安全保障など、わたしたちの日常生活にも直結します。この展示会で議論されていることが、5年後・10年後の社会インフラを左右する可能性があります。そういう意味でも、Sea Japanは単なる商談の場を超えた意義を持つ展示会です。

今年の展示会トレンド

Sea Japan 2026を通じて見えてきた最大のトレンドは、「グリーン化」と「デジタル化」の二本柱が完全に業界標準の議題になったことです。

数年前まで、これらのテーマはどこか「将来に備える」という感覚で語られていました。しかし今回の展示会では、「すでに実装している」「今期中に導入する」という企業が多く、技術の実用段階への移行を実感します。

また、国際色の豊かさも際立っていました。韓国、中国、欧州の企業が数多く出展しており、Sea Japanがアジア・太平洋の海事産業におけるハブ展示会としての位置づけを高めていることが伝わってきます。日本が世界の海事産業の中心的な情報発信地であり続けるために、この展示会の果たす役割はますます大きくなっていくでしょう。

過去のレポート

Sea Japanは2年に一度の開催です。過去回のレポートとあわせてお読みいただくことで、海事産業の変化の流れをより深く捉えていただけます。

SEA　JAPAN2024｜現地観察レポート

SEA　JAPAN2022

展示会営業の専門家清永健一のワンポイントアドバイス

Sea Japanのような専門性の高い展示会では、来場者の目的意識が非常に明確です。課題を持って情報収集に来ており、「自社の問題が解決できるかどうか」を瞬時に見極めようとしています。

だからこそ、出展者側に求められるのは「売り込み」ではありません。「御社の課題を一緒に考えたい」というスタンスで来場者の言葉に耳を傾けること。それが展示会営業の本質です。

僕が展示会の現場を歩いていつも感じるのは、名刺を多く集めたブースよりも、深い対話をしたブースのほうが会期後の成果につながるということです。展示会の成否は名刺の枚数ではなく、関係性の深さで決まります。

来年以降のSea Japanへの出展を考えている方は、ぜひ早い段階から設計に取り組んでください。準備の差がそのまま結果の差になります。業界の展示会だからこそ、真剣に取り組む価値があります。

※この記事はAIを活用して作成しました。

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ノジマが日立の白物家電事業を1,101億円で買収する・・・

2026年4月21日、このニュースが飛び込んできたとき、ぼくがまず思ったのは、「なるほど。そう来たか！」です。そして次の瞬間、「これ、展示会と同じ話だな」と感じました。

大企業のM&Aニュースを「展示会と同じ話だ」と読む人間はそういないかもしれません。でも読んでいくと、ぼくにはどうしてもそう見えてしまいます。今回はそれをきちんと言語化しておきたいと思います。

「製販一体」という強さ。展示会も本来そういう場です

今回の買収のキモは、「製販一体」にあります。

ノジマはメーカー機能を取り込み、製販一体で商品開発力を高めた新しいビジネスモデル構築に挑みます。つまり、開発→製造→販売→アフターサービスまでを、一社でぐるりと一気通貫で回せる体制を目指しているわけです。

これは非常に強い。なぜでしょうか？

顧客の声が、ダイレクトに開発に届くからです。

従来の家電メーカーと量販店の関係は、常に「間」がありました。メーカーが製品を作り、量販店が売る。顧客の反応は量販店に集まるが、その声がメーカーに届くまでには時間がかかり、ノイズも乗ります。「売れてる」「売れてない」という結果は届いても、「なぜ」が届きにくい。

そして・・・展示会という場には本来、この「間」がありません。

メーカー（出展社）が直接、顧客（来場者）の前に立ちます。

「うちの現場ではこういう課題があって」「これ、いいですね」「ここが使いにくそうで……」という生の声が、その場でダイレクトに入ってきます。開発担当者がブースに立てば、通常のアンケートでは絶対に拾えないリアクションが取れます。表情が変わる瞬間、手が止まる場所、思わず口をついて出る「でもこれって……」という本音。

展示会は、本質的に製販一体の場なのです。そこを理解せず、「営業が売ってくればいい」という意識でブースを設計しているうちは、展示会の本当の価値を活かしきれていないということです。

ノジマは「メーカーの販売員を置かない」。その意味を深く考えてみてください

今回のニュースを読んで、もうひとつぼくが注目したのはノジマの販売モデルです。

ノジマはメーカーからの派遣販売員を置かず、すべて自社スタッフが中立な立場で顧客に最適な製品を提案しているとのこと。

これはヤマダ電機やビックカメラと大きく異なる点です。他の大手量販では、各メーカーから「販売応援」として自社製品を売り込む担当者が店頭に立ちます。メーカーに売ってもらうビジネスモデルです。

ノジマはそれをやりません。なぜか。

それをやると、顧客の声がメーカーごとのフィルターを通ってしまうからです。メーカー派遣の販売員は、当然自社製品を売ろうとします。顧客のニーズではなく、自社製品の特長を語る方向に自然と引っ張られます。その結果、量販店としての「顧客の声を吸い上げる機能」が弱まります。

ノジマが自社スタッフにこだわるのは、純粋に「顧客が何を求めているか」を正確に把握したいからでしょうね。

これを展示会に置き換えると、どうなるでしょうか？

展示ブースに「外注の説明員」や「コンパニオン」だけを派遣している企業は、ノジマとは真逆のことをやっています。説明員の仕事は商品を説明することです。顧客の声を深く引き出すことではありません。「どういう課題があって今日来たんですか」「現場では今、何に困ってますか」を掘り下げる訓練を受けていない人をブースに立てると、展示会が「説明会」で終わります。

展示会ブースに立つべき人間は、顧客の声を正確に受け取れる人間です。理想は、開発担当者や上流工程にいる人もブースに立つことです。「そのニーズ、うちで解決できます」だけでなく、「それ、まだ製品化できてないんですが……実は社内で議論になってて」というリアルな会話が生まれる展示ブースは強いです。

日立にとって白物家電は「売上の2%」だった。絞り込みの論理

日立は近年、鉄道やエネルギー関連といった安定的に収益を得られる事業に注力する戦略を進め、デジタル技術の活用も重視しています。事業再編の一環で、売りきりのビジネスが中心の白物家電事業は売却を検討していました。

具体的な数字でいうと、日立の全売上高に占める白物家電の比率は約2%。1兆円を超える売上を誇るグループの中で、2%の事業に経営資源を割き続けることに、日立は限界を感じていたわけです。

「捨てる」という決断は、経営の本質です。何でもやろうとする企業は、何も強くなれません。

ぼくは展示会でも全く同じことを言い続けています。

出展企業の多くは、展示会のブースに「あれも、これも」と詰め込みすぎます。製品ラインナップを全部並べ、少しでも多くの来場者に全方位的に対応しようとします。その結果、誰にも刺さらないブースになります。

展示会の成果を最大化するには、「誰に」「何を」「どのように」届けるブースなのかを「一つだけ」決めることです。

ぼくが提唱している「1ブース=1アイテム=1ターゲット」の原則はここから来ています。日立が「白物家電は2%だ、手放そう」と決断したように、出展企業も「今回の展示会でいちばん伝えたいことは何か」を一つに絞る覚悟が要ります。

全部を見せたい気持ちはわかります。でも、全部を見せると何も残りません。

※ワンブース＝ワンアイテム＝ワンターゲット」についてさらに理解を深めたい方は、コラム：新規開拓営業の切り札もご覧ください。

「売りきり」ビジネスの限界。展示会も同じ罠があります

今回の売却の背景として、もう一つ見落とせない論点があります。

「売りきりのビジネスが中心の白物家電事業は売却を検討していた」という部分です。

日立が目指しているのは、ITやエネルギー、デジタルなど、継続的に収益が入るサブスクリプション型・サービス型のビジネスです。一方の白物家電は、モノを売ったら終わり。次の購買まで数年〜十数年かかります。顧客との関係が「点」で終わってしまいます。

これ、展示会にも全く同じ罠があります。

特に、マーケティぬg部門が主体で展示会に取り組んでいる企業は、展示会に出て名刺をもらって、「あとは営業に渡した」で終わらせている企業がとても多いです。展示会で接触した見込み客との関係を、その後どう育てていくか——いわゆる「ナーチャリング」の設計がない。

展示会は「点」の接触でしかありません。その点を「線」につなげる仕組みを持っているかどうかで、展示会投資の回収率は大きく変わります。

具体的には、展示会後のお役立ち情報メール、お役立ち資料のダウンロード、セミナーや工場見学への誘導、定期的な情報提供……この一連の関係継続の設計が、展示会営業®では決定的に重要です。

日立が「売りきり」から「継続収益」へ転換しようとしたように、展示会も「一回の名刺交換」から「継続的な関係構築」へと発想を転換しなければなりません。

ノジマはなぜVAIOに続いて日立GLSなのか。「川上統合」の必然

ノジマは2025年1月にVAIOの買収を完了させ、今回の日立GLS買収により、家電を「売るだけ」の立場から「作って・売る」垂直統合型のビジネスモデルへの転換を図っています。

この流れを見ると、ノジマの戦略は非常に明確です。川下（販売）から川上（開発・製造）へと遡っています。

なぜ川上に行くのか。

川下だけにいると、差別化できないからです。同じメーカーの同じ製品を複数の量販店が売っていれば、結局は価格競争になります。「どこで買っても同じ」なら、安い店が勝ちます。その消耗戦から抜け出すには、「他では買えないもの」を持つしかありません。

展示会に出る企業も、同じ問いに直面しています。

「うちの製品は他社と何が違うのか」が明確でない企業は、展示会でも埋没します。他社と似たような製品を、似たようなブースで展示していれば、来場者の記憶に残りません。展示会という場は、差別化できているのか、できていないのかが可視化される場です。「なぜうちなのか」を一瞬で伝えられないブースは、来場者が素通りしていきます。

ノジマが「開発・製造まで一体化する」ことで差別化を図ったように、展示会に出る企業も「なぜ私たちでなければならないのか」という大本の部分の設計の起点に置かなければなりません。

「日立ブランドは5年間維持」。展示会にも”看板の力”があります

今回の買収では、日立GLSが「日立ブランドの5年間維持」を求めていたとされています。日立ブランドの家電は長年にわたって日本の消費者から高い信頼を得てきました。

日立というブランドには、積み重ねられた信頼があります。それは一朝一夕では作れないものです。

展示会にも同じことがいえます。

毎年出展し続けている企業は、来場者の記憶に「いつもいる」として刻まれます。「あそこは毎年出てるな」「業界の中でちゃんと存在感がある」という認知は、一回の出展では作れません。継続的な出展が「業界における信頼感」を育てます。

逆に、景気が悪くなると真っ先に展示会予算を削る企業があります。でも、展示会を止めた年に競合が出ていれば、比較の中でその企業は「消えた」と認識されることがあります。「ブランドの維持」という観点から見ると、展示会への継続出展は広告費ではなく、ブランド投資として考えるべきです。

大企業のM&Aが教えてくれる、展示会の本質

今回のノジマ×日立のM&Aを整理すると、展示会営業と重なる論点がこれだけ出てきます。

製販一体の強さ：顧客の声を開発に届ける最短経路。展示会はその最短経路そのものです。
中立な顧客接点：自社商品優先の売り込みではなく、顧客の声を素直に受け取れる人をブースに立てること。
絞り込みの論理：2%の事業を手放した日立のように、展示会でも「一つに絞る」覚悟が成果を生みます。
売りきりからの脱却：展示会後の関係継続が、投資対効果を決めます。
差別化の必然：「なぜうちなのか」が展示会設計の起点です。
ブランドの継続投資：毎年出展することが、業界における信頼感を育てます。

1,101億円のM&Aと、数百万円の展示会出展は、スケールは全く違います。でも、そこに流れている経営の論理は同じです。

展示会に出るなら、単に「売りに行く場所」だと思って欲しくありません。顧客の声を聞き、自分たちの差別的優位性を検証し、業界内でのポジションを育てる「戦略的な接点」として位置づけてほしいと思います。

ノジマが1,101億円かけてやろうとしていることを、展示会という場でより小さなコストで試せる——そのことを、今日のニュースはぼくに改めて気づかせてくれました。あなたの展示会出展の成功を心から応援しています！

展示会で成果を出すコツを知りたい方へ

このセミナーに参加すると、展示会で成果を出すコツがわかります。

展示会場の様子がわかる動画です。

会場を歩いてまず感じたこと

4月15日、東京ビッグサイト南展示棟に足を踏み入れた瞬間、会場の空気が少し違うことに気づきました。

スーツ姿のビジネスパーソンもいれば、チームウェアを着た現場スタッフや、アスリート本人らしい体格の方の姿も目に入ります。スポーツの現場と、そのビジネスを支える人々が一堂に集まる、この展示会ならではの光景です。

「スポーツビジネス」という言葉が日本でも広がりつつある中、それを象徴するような熱気がありました。

展示会基本情報

開催日時

2026年4月15日（水）〜17日（金）　10:00〜17:00

会場

東京ビッグサイト　南展示棟

主催者

RX Japan合同会社

公式サイト

来場者層

プロスポーツチームや実業団、大学・高校のスポーツ関係者、アスリート本人など、スポーツの現場に直接携わる方々が全国から来場します。

一般消費者向けの展示会とは異なり、「現場で使えるサービスや製品を探しに来ている」という明確な目的を持った来場者が中心です。課題意識を持った来場者がそろうという点が、この展示会の最大の特徴といえます。

主な出展分野

本展は5つの専門展で構成されています。ファンエンゲージメント・集客支援EXPO（第9回）、チーム運営支援EXPO（第5回）、スタジアム・アリーナEXPO（第5回）、アスリートパフォーマンスEXPO（第5回）、そして今回初開催となった熱中症・暑さ対策ワールドの5つです。

Jリーグ、Bリーグ、Vリーグ、ラグビーリーグワンといった主要スポーツリーグが後援しており、スポーツビジネス全体をカバーする幅広いラインアップとなっています。

展示会の特徴

Japan Sports Weekは、日本で唯一「プロ・トップリーグチーム」と「アスリート」に特化した展示会です。

出展企業にとっては、製品やサービスを実際に使う側の担当者と直接対話できる場というのは、他の展示会にはなかなかない条件です。チームの強化担当者、施設管理者、スポンサー営業担当者——意思決定に近い立場の方が来場していることが多く、商談の質が高くなりやすい環境が整っています。

出展者にとっても、来場者にとっても、この展示会が特別な場所である理由はここにあります。

今回の見どころ

今回、特に注目を集めていたのが「Athlete Innovation Lab」と「Sports Team Sponsorship Hub」という2つの特設エリアです。

Athlete Innovation Labは、アスリートのパフォーマンス向上やリカバリーに関わるテクノロジーが集まるゾーンです。選手本人やコーチングスタッフが直接試せる体験型の展示が多く、「実際に使う人間」が来場しているこの展示会ならではの活気がありました。

Sports Team Sponsorship Hubは、スポンサー協賛を中心としたマネタイズのヒントが凝縮されたエリアです。チームの経営に携わる担当者が立ち止まって熱心に情報を集めている姿が、至るところで見られました。

注目ポイント

今回初開催となった「熱中症・暑さ対策ワールド」は、会場内で最も活気のあるエリアのひとつでした。

夏場の練習や試合における熱中症対策は、スポーツの現場では喫緊の課題です。その課題に直接答えるソリューションが集まっていたため、チームトレーナーや施設管理者が次々と足を止めていました。

課題が明確な来場者と、解決策を持つ出展者が出会う——これが展示会の本来の姿です。初開催でありながら、その構造が見事に実現されていたことは印象的でした。

会場の様子

初日の午前中から、会場は多くの来場者で賑わっていました。

僕が注目したのは、各ブースでの対話の密度です。展示会では「人が集まっているブース」と「素通りされるブース」がはっきりと分かれます。その差はいったいどこから来るのでしょうか。

業界への意味

スポーツビジネスという分野は、ここ数年で大きく変化しています。

かつては「競技力」が中心だったスポーツの世界が、「ファン獲得」「収益化」「データ活用」といったビジネス視点から再設計されようとしています。Japan Sports Weekは、その変化を象徴する場です。

選手のパフォーマンスを支える製品と、チーム経営を支えるサービスが同じフロアに並ぶ光景は、スポーツが「産業」として成熟しつつあることを物語っています。この展示会が毎年規模を拡大させている事実は、その変化の速さを如実に示しています。

今年の展示会トレンド

2026年の本展で感じた最大のトレンドは、「体験重視」の展示です。

カタログやパネルで製品を説明するのではなく、来場者が実際に試せる・感じられる展示が増えていました。特にアスリートパフォーマンスEXPOのエリアでは、実際にデバイスを装着したり、計測を体験したりできるブースが目立ちました。

来場者は「比べるために来ている」という視点を持っています。体験できる展示は、その比較検討を強力にサポートします。体験後の会話は「売り込み」ではなく「確認」になるため、その後の商談へとつながりやすくなるというメリットもあります。

また、スポンサーシップやデータ分析など、これまでは専門家だけが知る領域だったテーマが、わかりやすく展示されるようになってきたことも、本年の変化として挙げられます。スポーツビジネスの裾野が広がっている証拠といえるでしょう。

過去のレポート

Japan Sports Weekの過去回についても、当ブログで順次レポートを掲載しています。本展は毎年着実に規模を拡大させており、各回の変化を追うことでスポーツビジネスの動向を読み取ることができます。ぜひ合わせてご覧ください。

Japan Sports Week（スポーツチーム・アスリート向け総合展）2025｜現地観察レポート

Japan Sports Week（ジャパンスポーツウィーク）2022

展示会営業の専門家清永健一のワンポイントアドバイス

今回の会場を歩いて感じたことをひとつお伝えします。

この展示会の来場者は、非常に目的意識が明確です。「使えるものを探しに来ている」という方々に対して、最も効果的なアプローチは「売り込む」ことではなく「課題を一緒に整理する」ことです。

ブースで来場者と話すとき、「うちの製品はこれができます」より「今、どんな課題がありますか」のひと言のほうが、会話は深まります。展示会は情報収集の場でもありますが、信頼関係を築く最初の接点でもあります。

この展示会に出展されている方、あるいは次回の出展を検討されている方は、ぜひ「来場者が何を解決しに来ているか」を軸にブース設計を考えてみてください。それが成果につながる出展の第一歩です。

※この記事はAIを活用して作成しました。

展示会で成果を出すコツを知りたい方へ

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パシフィコ横浜で開催されたITEM2026（2026国際医用画像総合展）を、展示会営業®コンサルタントの清永健一が現地取材しました。

ITEMは、CT、MRI、X線装置、放射線治療機器、医療IT、医療AI、画像診断支援システムなど、医用画像に関わる製品・技術が集まる国内有数の専門展示会です。

2026年は4月17日（金）～19日（日）にパシフィコ横浜で開催され、公式発表では153社が出展、出展面積8,862㎡、入場実人数18,180人となりました。

私はほぼ毎週、東京ビッグサイトなど全国の展示会会場を歩いていますが、ITEMは一般的な産業展示会とはかなり雰囲気が違います。

放射線科医、診療放射線技師、医学物理分野の専門家など、非常に専門性の高い来場者が集まり、ブースでも「ちょっと見てみよう」という軽い情報収集より、製品・技術について具体的に質問し、担当者と議論する姿が目立ちます。

清永健一の現地観察
ITEM2026で強く感じたのは、「製品を見せる展示会」から「専門家同士が実装について議論する展示会」へ進んでいることです。特に医療AIは、「AIで何ができるか」ではなく、「実際の医療現場へどう組み込み、どう運用するか」という段階へ入っていました。

この記事では、ITEM2026の開催概要、来場者、出展規模、現地写真、医療AIの動向、会場で感じた変化、そして展示会営業の専門家として見た「足が止まるブースの共通点」まで、現地観察をもとにお伝えします。

ITEM2026の会場の様子を動画で見る

ITEM2026の会場を実際に歩いて撮影した動画です。写真だけでは伝わりにくい、会場の広さ、ブースの規模、来場者の密度、専門展示会ならではの雰囲気をご覧いただけます。

会場を歩いてまず感じたこと

パシフィコ横浜に足を踏み入れた瞬間、会場全体が静かな緊張感に包まれていました。

医療系の展示会ならではの空気感です。来場者の多くが白衣の専門家やスーツ姿の医療機器メーカー担当者で、賑やかさよりも「真剣に情報を取りにきた」という雰囲気が漂っています。

ITEM2026は学会併設展示会です。学会に参加する放射線科医や診療放射線技師が同時に展示会にも足を運ぶため、学会併設なので情報収集意欲の高いビジネスマンが多い印象です。

単に「製品を見に来た」という層ではなく、「課題を持って、解決策を探しにきた」方が中心です。これは出展企業にとって、非常に恵まれた環境だと言えます。

展示会基本情報

開催日時

2026年4月（JRC学術集会と同時開催）

会場

パシフィコ横浜（神奈川県横浜市みなとみらい）

主催者

一般社団法人日本ラジオロジー協会（JRC）／一般社団法人日本画像医療システム工業会（JIRA）

公式サイト

来場者層

放射線科医、診療放射線技師、臨床工学技士をはじめとする医療専門職が中心です。同時開催のJRC学術集会に参加する研究者や大学病院スタッフも多く来場します。医療機器メーカーや商社の営業担当者も数多く会場を訪れており、専門知識を持つ「質の高い来場者層」が揃う展示会です。

主な出展分野

CT・MRI・核医学機器などの放射線診断機器が主軸を占めています。近年は医療AI・画像診断支援ソフトウェアの出展が急増しており、今回も多くのブースでAI技術を活用した製品・サービスが展示されていました。そのほか、放射線治療機器、医療IT、ファントム・研究装置、放射線防護製品など、医用画像に関わる幅広い分野が一堂に会しています。

展示会の特徴

ITEM2026のテーマは「Radiology Connectome」です。

コネクトーム（Connectome）とは、神経回路のつながりを意味する神経科学の概念です。このテーマには「放射線診療に関わるすべての人・技術・情報をつなぐ」という主催者の強い意志が込められています。

単なる機器展示にとどまらず、学会発表や教育セッションと展示会が一体的に運営されることで、知識とビジネスが交差する唯一無二の場が生まれています。これがITEMの最大の特徴であり、他の展示会にはない価値です。

参加企業は150社以上にのぼり、医用画像分野では日本を代表する規模の展示会として、長年にわたり業界を牽引してきました。

今回の見どころ

今回の最大の見どころは、医療AIが「実証実験」から「実装・運用」の段階へと移行していることを、会場全体で実感できた点です。

数年前まで「開発中」「試験導入」と紹介されることが多かった医療AI製品が、今回は「導入事例〇〇件」「稼働中」という言葉とともに展示されていました。これはひとつの転換点を示しています。

各ブースで来場者と担当者が真剣に議論している場面を何度も目にしました。「どう使うか」から「どう運用するか」へ——会話のレベルが確実に上がっていると感じます。

注目ポイント

医療AIの台頭とともに、画像データの連携・標準化に関する展示が増えてきた点が印象的でした。

電子カルテや検査機器との連携、クラウドを活用したデータ共有など、院内の縦割り構造を横断する動きが各社の展示に色濃く反映されています。「Radiology Connectome」というテーマが単なるキャッチコピーではなく、業界全体の方向性を表していることを実感できます。

また、海外メーカーの存在感も際立っていました。グローバルスタンダードの技術が日本市場に本格参入してきており、国内メーカーとの競争は今後さらに激化していくでしょう。このダイナミクスを肌で感じられるのも、ITEMならではの体験です。

会場の様子

会場は終日、専門家同士の真剣な対話で満ちていました。

ブースの担当者が製品を「売る」というより「説明し、議論する」姿勢で来場者と向き合っているのが印象的です。医療の現場で使われる機器を扱う以上、慎重で丁寧なコミュニケーションが自然と求められるのでしょう。

学会会場と展示会会場を行き来する来場者も多く、ランチタイムには医師と企業担当者が名刺交換をしながら歓談する光景が随所で見られました。こうした場から生まれる関係性こそが、医療機器ビジネスの核心だと僕は感じます。

業界への意味

医用画像の世界は今、大きな転換期にあります。

AIの導入、クラウド化、データ標準化——この三つの波が同時に押し寄せており、ITEM2026はその最前線を可視化する場になっていました。

医療機器業界は規制が厳しく、変化に慎重な業界です。それでもITEMの会場を歩いていると、確実に時代の空気が変わってきていることを肌で感じます。こうした変化の現場に立ち会えることに、毎回、喜びを覚えます。

今年の展示会トレンド

2026年の医療系展示会全体を通じて感じるのは、「DX後の実装フェーズ」という空気です。

「デジタル化しよう」という掛け声から、「どう現場で動かすか」という議論へ。ITEM2026はその変化を象徴する展示会になっていました。

また、来場者の年齢層が若くなっている印象も受けます。若い放射線技師や若手医師が積極的にブースを回り、担当者に質問している姿が多く見られました。業界の未来を担う世代が展示会に関心を持ってくれている——そのことが、とても頼もしく感じられます。

過去のレポート

ITEM（国際医用画像総合展）の過去の観察レポートも合わせてご覧ください。展示会ごとのトレンドの変化を比較いただけます。

ITEM：国際医用画像総合展2025｜現地観察レポート

展示会営業の専門家清永健一のワンポイントアドバイス

ITEM2026のような学会併設型の展示会に出展する場合、通常の展示会とは異なる準備が必要です。

来場者の多くは、すでに高い専門知識を持っています。「製品の基本スペックを説明する」ことに多くの時間を割いてしまうと、来場者は物足りなさを感じて去ってしまいます。専門家を相手にするブースでは、「あなたの現場の課題にどう応えられるか」を中心に据えたコミュニケーション設計が不可欠です。

加えて、学会聴講後の来場者は頭が整理された状態でブースに来てくれます。最新の研究成果や学会での議論を踏まえた上で、製品への興味を持って近づいてきてくれるのです。これは出展企業にとって、これ以上ない商談チャンスと言えます。

「情報収集意欲の高い来場者が集まる展示会」に出展するからこそ、準備にこそ力を注いでください。当日のブース対応だけを頑張っても、成果には限界があります。事前の設計が、展示会の命運を決めます。

ITEMはその意味でも、準備を丁寧に積み重ねてきた企業が報われる展示会です。来年の出展を検討されている方は、ぜひ今から動き始めてほしいと思います。

※この記事はAIを活用して作成しました。

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