プレスリリース
2022年3月23日
株式会社展示会営業マーケティング
「まん防」全面解除 展示会への来場意識調査。
22%が「解除されたので展示会に行きたい」
~メディアの方への展示会取材サポートサービスも実施~
株式会社展示会マーケティング (本社:東京都品川区、代表:清永健一)は、全国の23歳から60歳のビジネスパーソン300名を対象に、「まん延防止等重点措置の全面解除における展示会への来場」に関する調査を実施しました。
その結果、22%が「解除されたので行きたい」。一方で、46%が「解除されたが行きたくない」との結果となりました。
■調査概要
調査概要:まん延防止等重点措置の全面解除における
展示会への来場に関する意識調査
調査方法:インターネット調査
調査期間:2022年3月22日
有効回答:23歳から60歳のビジネスパーソン300名
■22%のビジネスパーソンが、「解除されたので展示会に行きたい」と回答
「まん延防止等重点措置が全面解除されました。あなたは展示会に行きたいですか?」(n=300)と質問したところ、「解除前から既に行っている」が7%、「解除されたので行きたい」が22%という回答となりました。
・解除前から既に行っている:7%(22件)
・解除されたので行きたい:22%(65件)
・解除されたが行きたくない46%(138件)
・わからない/答えられない:25%(75件)
「解除されたので行きたい」が「解除前から既に行っている」と合わせると29%に達する一方、「解除されたが行きたくない」が46%となりました。ビジネスパーソンの展示会来場意欲が戻りつつある一方で、慎重な様子もうかがえます。
本調査の通り、まん延防止等重点措置の全面解除に伴い、展示会が活性化することが予想されます。
展示会は、ビジネストレンドを映し出す鏡です。そして、メディア関係者の方の展示会の取材は、ビジネスパーソンの来場を促すためにも、来場できない方への情報提供としても、非常に重要な役割を担っていただいています。
とはいえ、全国各地で開催される展示会や見本市は月間約60件ほどもあります。展示会を取材するメディアの方々にとって「取材すべき展示会」の選択は重要な業務だと考えます。
また、一つの展示会で何百社とブースが出される中で、どれを読者や視聴者に届けるべきか、取材先の選定も悩ましいという声をいただいています。
そこで、展示会マーケティングの専門家である清永健一が、以下を行います。
①媒体の趣旨や、読者・視聴者層を伺い、取材におすすめの展示会をご紹介。
②展示会取材をするメディアの方に同行して、各展示会のおすすめブースをご案内。
会場内の各ブースなどで「展示会の見方」を解説します。例えば下記のようなポイントで「展示会の見方」をお伝えできます。
・「こんな看板では人は来ない」。一目でわかるダメな展示ブースデザイン
・説明員の立ち位置でわかる、覗いてみたくなる展示ブース
展示会場は様々な音であふれているので、ご案内では、取材者様にイヤホンをつけていただきます。
良い点だけでなく、展示ブースの残念なポイントなど、ここだけの話もお伝えします。
なお、本サービスは展示会を取材するメディアの方限定とし、サービスの対価は頂戴いたしません。
国内外の数百を超える企業の最新技術や製品が一堂に会する機会である展示会。顧客獲得の機会というだけでなく、その場に足を運べば、業界の最新動向や未来が見える「大人のテーマパーク」です。
弊社、「株式会社展示会営業マーケティング」は、中小企業を中心に1000社を超える企業に、展示会を活用したマーケティングをサポートしてきました。
展示会という場の盛り上がりと、それを活用する企業の発展が弊社の願いです。
そうした思いから、展示会とその出展社を取材いただいているメディアの方々の一助となるべく、展示会取材サポートサービスをご提供しております。
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【会社概要】 株式会社展示会営業マーケティング
代表者 代表取締役社長 清永健一 TEL:03-4500-3740 創業:2015年8月
所在地:〒140-0002 東京都品川区東品川5-9-15-904 https://tenjikaieigyo.com/
展示会営業コンサルタント 清永健一
株式会社展示会営業マーケティング代表取締役。中小企業診断士。奈良生まれ、東京在住。展示会やオンライン展示会を活用した売上アップの技術を伝える専門家。 中小企業への売上サポート実績は1300社を超える。アジア最大級の食品・飲料展示会FOODEX JAPANの出展者向けパネルディスカッションのパネリストを務めるなど展示会業界活性化にも尽力。展示会活用に関して、テレビ等出演のほか、行政、公益法人、金融機関などで講演多数。 著書は『中小企業のDX営業マニュアル~オンライン展示会をきっかけにしたスムーズな営業改革術~』7作。